阪神・淡路大震災では、建物の倒壊による圧死や窒息死が全体の死者の８割以上を占めました。
耐震補強などの対策を行っていれば、かなりの人が助かったとも言われています。
自宅の耐震補強となると、かなり大掛かりな事だし、費用も掛かるのでは・・・とお思いの方も多いと思います。
確かに高額な費用が掛かるケースもあります。
しかしながら、『家具固定』など簡単にできることもありますし、耐震補強工事にしても地方自治体から助成金が支給されるケースもあります。
まずは出来るところからやってみましょう。
簡単にできる家具の固定方法
近年発生した地震でけがをした原因を調べると、約30～50％の人が、家具類の転倒・落下・移動によるものであったことが、東京消防庁の調べで分かっています。
倒れた家具の下敷きになり、身動きが取れなくなったり、最悪胸部が圧迫され呼吸できなくなるなど、室内における家具類は地震の発生と共に凶器に変わることもあります。
では、どのように固定したら良いのでしょう？
L型固定具を使う
現在では地震への教訓から、多種多様な対策グッズが販売されていますが、一般的にL字金具で固定するのが一番効果が高いと言われています。
只この方法は、家具に直接ネジ穴を開けてしまいますので、抵抗がある方もいらっしゃると思います。
また家電製品には使えません。（正確には、穴の開け位置によっては、故障の原因になったり、メーカー保証に影響する可能性があるのでオススメできません）
お薦めは、家具であれば、サンワサプライ 耐震ストッパー「制震耐震」です。
（画像をクリックするとAmazonの商品ページに飛びます）
これは粘着タイプのL型固定具です。
震度7にも対応できるとの実験結果が出ています。
また一度貼ったものを剥がすこともできます。
粘着式ですが、広い面で壁と接続されるので強力に固定され、尚且つクッション部が振動を吸収する優れ物です。
つっぱり棒とストッパー
また「つっぱり棒式」と「ストッパー式」を併用する方法もあります。
つっぱり棒式は、家具の上面と天井の間につっぱり棒を入れて固定するタイプ。
これは当然の如くその仕組みから、横揺れには弱いので、これ単体だけでは不安があります。
そこで家具の前面下に挿入するストッパー式を併用します。
お薦めは、ふんばりくんシリーズ Zタイプとふんばる君 120です。
（画像をクリックするとAmazonの商品ページに飛びます）
ふんばりくんシリーズZタイプは、家具上面と天井までのスペースが10-20cmまでです。
それ以上ある場合は、別な商品を選んでください。
他のメーカーでは、アイリスオーヤマ製のつっぱり棒商品の評価が高いです。
またつっぱり棒タイプを使う場合は、天井の強度を必要とするので、天井が薄い板1枚だけの場合、当て板を挟んで強度を確保する必要があります。
ふんばる君120（横幅120cm）の他には、幅が短いふんばる君60もありますので、家具のサイズに合わせるといいでしょう。
ベターにする一工夫
上で紹介したグッズを使って家具を固定することは大切ですが、それ以外にも家具の上段には重たいものを収納しない、家具の倒れる方向にベッドを置かない、など、今すぐにできる工夫もあります。
更に詳しく知りたい方は、東京消防庁『家具類の転倒・落下・移動防止対策ハンドブック』が参考になります。
図を豊富に使って、詳しく説明されています。
家の耐震診断・補強
耐震診断とは、既存の建築物にどれ位の耐震性能があるかを調査することです。
素人的には、全く手の出せない領域と感じるかもしれませんが、そうでもないんです。
誰でもできるわが家の耐震診断
精度の追及はできませんが、簡単に耐震診断できる方法があります。
リンク先のリーフレット「誰でもできるわが家の耐震診断」（日本建築防災協会）の10個の設問に答えていくだけという簡単なものです。
やってみて頂けるとわかりますが、結果がどうであれ専門家への相談をお薦めしています。
10個の設問それ自体が、木造住宅の耐震性ポイントの説明にもなっていますので、専門業者に相談する際にも予備知識として役に立ちます。
専門家・業者に依頼するときは
専門家による耐震診断の一般的な流れとしては、まずは非破壊の一般診断が行われます。
そこで補強の必要性が高いと診断された場合は、精密耐震診断が行われ、次に補強の設計⇒補強後の耐震性診断⇒補強工事と進みます。
これら耐震診断・補強を行う場合は、頼んでもいないのに訪れてくる訪問業者（一部悪徳業者の被害が報告されています）でなく、日本建築防災協会で紹介している「耐震診断、耐震改修実施事務所·事業者」に記載ある業者を選びましょう。
どの段階でどれ位の費用が実際に発生するのか、助成金・補助金の手続き方法も含めて確認するべきですし、詳しい説明をしてくれて、尚且つこちらの質問には一つ一つ丁寧に回答してくれる業者だと安心です。
時間あらば、複数の業者に平行して相談してみるのもいいかもしれません。（安ければ良いというものでも無いですし、診断そのものにも費用が発生しますので、そこは注意してください）
地方自治体の相談窓口と助成金・補助金制度の活用
多くの地方自治体にて、耐震診断・補強工事に関する相談窓口を設置していますので、まずはそちらに相談してみてもいいでしょう。
助成金・補助金制度の有無、対象（実際の工事費用だけでなく、診断費用も対象となっている場合もあります）、掛け率など、地方自治体によって異なりますので、インターネット情報だけに頼るのではなく、電話等で確認することをお薦めします。
最初に書きましたが、出来るところからやってみる、ことが大事です。
＜更新履歴＞
2017/10/31 記事公開
2020/06/26 写真・文言の小変更
